宿泊施設の種類一覧|旅館・ホテル・ゲストハウスの法的区分と特徴まとめ

旅行や出張で宿泊先を探すとき、ホテル・旅館・ゲストハウスといった施設名を目にしますが、これらの違いをはっきり説明できる人は少ないのではないでしょうか。実は宿泊施設は法律(旅館業法)によって「旅館・ホテル営業」「簡易宿所営業」「下宿営業」の3種に分類されています。本記事では、法的区分から一般的な呼び名まで、宿泊施設の種類を30種類以上一覧でまとめ、特徴・価格帯・利用シーンを比較解説します。

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宿泊施設の法的区分(旅館業法)

旅館業法(昭和23年制定)は、宿泊料を受けて人を宿泊させるすべての営業を規制する法律です。2018年6月施行の改正で区分が整理され、現在は3種類に分類されています。

旅館・ホテル営業

洋式設備のホテルも和式設備の旅館も、2018年施行の法改正で「旅館・ホテル営業」として一本化されました。改正前は「ホテル営業(洋式)」と「旅館営業(和式)」に分かれていましたが、設備要件が時代に合わなくなったため統合されています。ホテルと旅館を法律上で区別する基準はなくなりましたが、業界慣習・サービス内容で今も呼び分けられています。

簡易宿所営業

宿泊者が寝台や就寝設備を共用する形態です。ゲストハウス・ホステル・カプセルホテル・ユースホステル・山小屋・スキーロッジなどが該当します。複数人が同室に泊まるドミトリー(相部屋)はこの区分にあたります。

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下宿営業

1か月以上の期間を単位として宿泊させる施設です。賄い付きの学生下宿などが代表例で、現代では数が減少しています。

住宅宿泊事業(民泊法)

旅館業法とは別に、2018年施行の住宅宿泊事業法(民泊法)があります。個人宅・マンションの空き部屋を短期貸し出す民泊は、旅館業法ではなくこちらの法律が適用されます。年間営業日数は180日以内に制限されています。

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ホテルの種類

旅館業法上の「旅館・ホテル営業」に該当するホテルは、実態や価格帯によってさらに細分化されています。なお、ホテル内の客室グレード(スタンダード・デラックス・スイートなど)についてはホテルの客室グレード一覧|スタンダード〜スイートの種類と違いを解説でまとめています。

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種類 特徴 価格帯目安(1泊)
シティホテル 都市部に立地する総合型高級ホテル。宴会場・レストラン・ブライダルなど多様なサービスを備える 2万円〜
ビジネスホテル 出張・ビジネス利用向けに機能を絞ったホテル。朝食付きプランが多く、客室はコンパクト 5,000〜1.5万円
リゾートホテル 海・山・温泉地などの観光地に立地。プール・スパ・レクリエーション施設を備え、滞在型の利用が多い 1〜5万円
ブティックホテル 客室数が少なく、インテリアや世界観にこだわった個性的なホテル 1.5万円〜
カプセルホテル 人一人が入れる個室カプセルが並ぶ格安型施設。シャワー・浴室・ロッカーは共用 2,000〜5,000円
ラブホテル・レジャーホテル カップル向けの客室設備に特化した施設。法的には旅館・ホテル営業または簡易宿所 数時間〜1泊
コンドミニアムホテル キッチン・洗濯機など生活設備を備えたリゾート型ホテル。長期滞在・家族旅行向きで、沖縄・北海道のリゾート地に多い 1〜5万円
モーテル 自動車でのアクセスを前提とした道路沿いの宿泊施設。駐車場が客室に直結するなど車旅行者に配慮した設計が特徴 5,000〜1.5万円

旅館・和風の宿の種類

日本の伝統的な宿泊文化に根ざした施設です。いずれも旅館業法上は「旅館・ホテル営業」に分類されます。

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種類 特徴 価格帯目安(1泊・2食付き)
旅館 和室・布団・温泉など日本の伝統的なもてなしを提供する宿。夕食・朝食が付くプランが基本 1〜3万円
温泉旅館 源泉を引き込んだ浴槽を持つ旅館。箱根・草津・有馬など温泉地に集中している 1.5〜5万円
民宿 民家を改装した小規模な宿。地元の食材を使った家庭料理が魅力。農村・漁村・山岳地帯に多い 5,000〜1.5万円
ペンション 洋風の家庭的な宿泊施設。欧風の内装でオーナーが手作りの料理を提供。スキーリゾート・高原に多い 7,000〜2万円
コテージ・ヴィラ・一棟貸し 一戸建てまたは独立棟のまるごと貸し出し。グループ・家族旅行に人気。自炊設備を備えることが多い 1棟1〜数万円
宿坊 仏教寺院・神社に付属する宿泊施設。高野山・比叡山・出羽三山などが有名で、精進料理・座禅・朝のお勤めなど宗教体験とセット 8,000〜3万円
ロッジ スキー場・自然公園・森林エリアに設けた小屋・山荘型の宿泊施設。山小屋より設備が整い、暖炉やバーベキュー設備を備える施設もある 7,000〜2万円
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格安・交流型の宿泊施設

旅館業法上の「簡易宿所営業」に該当するものが多いカテゴリです。バックパッカーや長期旅行者の間で人気があります。

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種類 特徴 価格帯目安(1泊)
ゲストハウス ドミトリー(相部屋)を主体とした格安宿。旅行者同士が交流しやすいラウンジを備えることが多い 2,000〜5,000円
ホステル ゲストハウスとほぼ同義。欧米のバックパッカー文化から生まれた呼称。近年は個室も設けるところが増えている 2,000〜5,000円
ユースホステル 国際ユースホステル連盟(HI)に加盟する施設。若い旅行者向けの割安宿として世界的に普及している 3,000〜6,000円
山小屋 登山道沿いの山岳地帯に設けられた宿泊施設。シーズン限定の運営が多く、布団の共用も一般的 7,000〜1.2万円(食事付き)
ライダーハウス バイクツーリングライダー向けの格安宿。北海道に多く、素泊まりで格安な施設が目立つ 500〜2,000円
バンガロー キャンプ場内に設けた木造・ログハウス型の小屋。テント設営不要で自然に親しめる。電源・自炊設備付きの施設も多い 3,000〜1万円

民泊・体験型の宿泊施設

近年需要が高まっている体験型・農泊・民泊など新しいカテゴリです。

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種類 根拠法 特徴
民泊 住宅宿泊事業法 個人宅やマンションの一室を短期貸し出し。Airbnbなどのプラットフォームで掲載されることが多い。年間営業日数180日上限
グランピング 旅館業法(簡易宿所) 「グラマラス(魅力的)+キャンピング」の造語。設備の整ったテント・ドーム・コンテナで自然体験
農泊 旅館業法または住宅宿泊事業法 農村に宿泊し農業・農村文化を体験する。農林水産省が農業振興策として推進している
漁師民宿(漁泊) 旅館業法 漁村に泊まり、漁業体験や新鮮な海産物を楽しむ。農泊の漁村版として近年注目されている
合宿所 旅館業法 スポーツチームの合宿・企業研修・ゼミなど団体利用を前提とした施設。食堂・練習場・会議室が一体になっていることが多い
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その他の宿泊施設

旅館業法の許可外の施設や、公共・複合型の施設もあります。

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種類 特徴 価格帯目安(1泊)
国民宿舎 地方自治体や独立行政法人が設置・運営する低廉な宿泊施設。自然公園内や温泉地に多く、一般観光客に開放されている 5,000〜1.5万円(2食付き)
保養所 企業・労働組合・自治体などが福利厚生として設置する宿泊施設。構成員向けで割安に利用できる 低廉(会員向け)
健康ランド・スーパー銭湯 大浴場・サウナ・岩盤浴に加え、仮眠室・休憩スペースを備えた施設。旅館業法の適用対象外の施設も多く、格安の仮眠所として利用されることがある 1,500〜3,000円
漫画喫茶・ネットカフェ 本来は飲食・娯楽施設だが、個室ブースを実質的な宿泊に使うケースが多い。旅館業法の適用外だが、ネットカフェ難民問題を背景に社会的関心が高まっている 1,000〜3,000円
サービスアパートメント キッチン・洗濯機など生活設備を完備した中長期滞在向けの賃貸型宿泊施設。法人の出張者・海外からの長期滞在者に需要がある 月5〜20万円

豆知識:ホテルと旅館の違いが曖昧になった背景

かつての旅館業法では、ホテルと旅館を設備の基準で区別していました。ホテルは「洋式の構造・設備」を持つもの、旅館は「和式の構造・設備」を持つもの、という定義です。しかし実際には、和室と洋室が混在するホテルや、洋室を備える旅館が増え、設備要件だけでは実態に合わなくなりました。

2018年施行の法改正では、この区別を廃止して「旅館・ホテル営業」として統合し、施設ごとに柔軟な設計・運営を認めるようにしています。現在の法律上は、ホテルも旅館も同じ「旅館・ホテル営業」の許可を持つ宿泊施設です。

一方、観光業界や旅行予約サイトでは引き続きホテル・旅館を区別した表示が行われており、読者が「ホテルっぽい雰囲気」「旅館っぽいもてなし」という感覚で使い分けているのが実態です。

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まとめ

宿泊施設は旅館業法上、旅館・ホテル営業・簡易宿所営業・下宿営業の3種に分類されます。ホテルと旅館の法的な区別は2018年改正で廃止されましたが、業界慣習で今も使い分けられています。旅行の目的やスタイルに合わせて、ビジネスホテル・リゾートホテル・温泉旅館・宿坊・ゲストハウス・グランピング・農泊など31種類以上の選択肢から最適な宿泊先を探してみてください。

厚生労働省「旅館業法について」 https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/kenkou_iryou/kenkou/seikatsu-eisei/seikatsu-eisei14/index.html(2026-11-15参照)
観光庁「住宅宿泊事業法について」 https://www.mlit.go.jp/kankocho/minpaku/index.html(2026-11-15参照)

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