大きな災害が起きると、SNSやネット上には正確な情報とともに、事実でない「デマ・偽情報」も一気に広がります。不安なときほど、うっかり信じて拡散してしまいがちです。
この記事では、偽情報にだまされないための見分け方 と、気象庁・自治体・Jアラート・ハザードマップといった信頼できる公式情報の取り方 を、総務省や政府広報などの公式情報をもとにまとめました。正しい情報を選ぶ力は、身を守る力に直結します。
なぜ災害時にデマ・偽情報が広がるのか
災害時は「早く情報がほしい」という気持ちが高まる一方で、確かな情報が追いつかず、情報が不足しがちです。この 「不安 × 情報不足」 の状況が、根拠のないうわさや偽情報が広まりやすい土壌になります。
しかもSNSは、誰もが手軽に発信・拡散できるため、正しくない情報も一緒に広がってしまいます。総務省も、目にした情報をうのみにせず、正確性が判断できないときは 安易に投稿・拡散しないこと を呼びかけています。「良かれと思って」拡散した情報が、実はデマだった――ということは誰にでも起こりえます。
デマ・偽情報の見分け方
「これは本当かな？」と思ったら、次のポイントを確認してみましょう。総務省の情報リテラシーガイドなどで示されている考え方です。
- 発信元を確認する：誰が発信したのか。信頼できる人・公式サイトか。発信元が不明な情報は要注意
- 一次情報にあたる：引用や「〜らしい」という伝聞なら、元になったオリジナルの情報を探して確かめる
- 複数の情報を読み比べる：一つの情報をうのみにせず、ほかの信頼できる情報源と照らし合わせる。新聞・テレビなどネット以外でも調べる
- 拡散する前に、いったん手を止める：「間違いかもしれない」「まったく違う情報が出ていないか」と一呼吸おいて確認する
よくある偽情報のパターン
過去の災害では、次のようなタイプの偽情報が見られました（特定の事例・人物を挙げず、一般的な傾向として紹介します）。
- 古い画像・別の災害の写真の使い回し：今回の被害として出回るが、実際は過去や別地域のもの
- 加工・作成された画像や動画：実際には起きていない状況を写したように見せるもの（近年はAIで生成された画像もあります）
- 根拠のない不安をあおる情報：「まもなく〇〇が起きる」「物資がなくなる」など、出どころのはっきりしないもの
- 「拡散希望」とつけられた真偽不明の情報：善意でも、確かめないまま広げると被害を広げることがある
こうした情報は、発信元・日時・場所がはっきりしない という共通点があります。少しでも「あやしい」と感じたら、次に紹介する公式情報で裏を取りましょう。
信頼できる公式情報の取り方
デマに振り回されないいちばんの方法は、公式・信頼できる発信元を最初から知っておく ことです。主なものを紹介します。
気象庁の防災情報「キキクル」
気象庁は、大雨や洪水・土砂災害などの危険度を地図上に表示する 「キキクル（危険度分布）」 を提供しています。危険度を 5段階に色分け し、地域ごとの危険の高まりが一目でわかります。警報・注意報とあわせて、気象庁の公式サイトで確認できます。
Jアラート・緊急速報メール
Jアラート（全国瞬時警報システム） は、緊急地震速報・津波警報・気象警報などの緊急情報を、国から住民まで瞬時に伝えるしくみです。防災気象情報は気象庁から発出され、消防庁の設備を経由して、スマホの緊急速報メール（エリアメール）や市町村の防災行政無線 などで自動的に伝えられます。受信できるよう、スマホの設定を確認しておきましょう。
自治体の防災メール・アプリ・防災無線
お住まいの 市区町村 は、地域に密着した避難情報を発信します。多くの自治体が 防災メール・防災アプリ・防災行政無線・公式SNS を用意しているので、平常時に登録・確認しておくと、いざという時に確かな情報が手元に届きます。
ハザードマップ（平常時に確認）
災害が起きてからでは間に合わないのが、自分の地域のリスク です。国土交通省の ハザードマップポータルサイト では、洪水・土砂災害・津波・高潮などの浸水想定区域や、指定緊急避難場所を地図上で確認できます（全国をまとめて見られる「重ねるハザードマップ」と、市区町村ごとの「わがまちハザードマップ」があります）。
避難の考え方（水平避難・垂直避難）については、地震が起きたら最初にすべきことの記事でも解説しています。
情報とのつき合い方：拡散する前に
正しい情報を得ることと同じくらい大切なのが、自分がデマの発信源にならない ことです。
情報を広めたくなったら、総務省の呼びかけのとおり、いったん手を止めて「本当に正しいか」「発信元は確かか」を確認しましょう。誰かを傷つけたり、社会や経済を混乱させたりする可能性がある情報は、たとえ善意でも拡散しない ――これが災害時の情報リテラシーの基本です。
家族の安否確認の手段は、災害時の通信・安否確認の記事にまとめています。あわせて確認しておきましょう。
まとめ
災害時のデマ・偽情報にだまされないコツは、①発信元を確認 ②一次情報にあたる ③複数の情報を読み比べる ④拡散前に一呼吸 の4つ。そして、気象庁・Jアラート・自治体・ハザードマップ といった公式情報の入り口を、平常時から知っておくことです。
不安なときほど、確かな情報が心の支えになります。この記事をブックマークして、いざという時の「情報の取り方」を家族で共有しておきましょう。
【主な出典（いずれも公式）】総務省「上手にネットと付き合おう！（安心・安全なインターネット利用ガイド）／情報通信白書」、政府広報オンライン「偽・誤情報対策」、気象庁「キキクル」、総務省消防庁・内閣官房「全国瞬時警報システム（Jアラート）」、国土交通省・国土地理院「ハザードマップポータルサイト」ほか。
※各サービスの内容は更新される場合があります。最新の情報は必ず各公式サイトでご確認ください。
